注目企業の決算-2(JSR、カネカ、出光興産)

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JSR

前年比で減収、減益、減配。前々年比では大幅減益。

部門別には、エラストマーが大幅減益。多角化事業は前々年比で利益半減のまま。 

単位:億円 (配当:円)
  売上高 営業損益 経常損益 当期損益   配当
中間 期末
2008/3    4,070 600 561 370 16 16
2009/3 3,525 303 311 140 16 16
2010/3 3,102 202 224 136 13 13
前年比 -423 -101 -87 -3 -3 -3
(前々年比) (-968) (-398) (-337) (-234)    
2011/3 3,470 380 395 250 16 16

営業損益対比(億円) 

  2008/3 2009/3 2010/3 前年比  
エラストマー 112 80 -5 -85 上期の需要の大幅な低迷、生産調整
エマルジョン 15 5 3 -2 需要の大幅減少
合成樹脂 30 13 -0 -13 需要の大幅減少、円高の影響
多角化事業 443 205 205 -0 需要低迷、円高の影響、戦略事業(*) コスト増加
合計 600 303 202 -101  

* 精密材料・加工、メディケア、環境・エネルギーの分野を「戦略事業」と設定し、推進体制を強化
  これに重点的な資源配分を行ない、同事業に関するコストが増加した。

ーーー

カネカ

前年比で減収、増益だが、前々年比では利益半減。減配。

部門別には多くが前年比増益となったが、ライフサイエンスとエレクトロニクスが減益。
エレクトロニクスは液晶関連は増益だが、太陽電池が赤字。

単位:億円 (配当:円)
  売上高 営業損益 経常損益 当期損益   配当
中間 期末
2008/3    5,030 357 339 188 16 16
2009/3 4,496 76 58 -19 16 16
2010/3 4,125 175 163 84 13 13
前年比 -371 99 105 103 -3 -3
(前々年比) (-905) (-182) (-175) (-104)    
2011/3 4,500 230 210 110 16 16

営業損益対比(億円)

  2008/3 2009/3 2010/3 前年比  
化成品 52 -5 19 23 塩ビ:輸出市況回復で増益
機能性樹脂 120 30 88 58 MBS:製品差別化、コストダウン等で増益
発泡樹脂製品 -1 13 50 37 コストダウンで増益
食品 28 38 89 51 コストダウンや新製品の拡販で増益
ライフサイエンス 53 59 45 -14 競争激化での既存製品値下がりで減益
エレクトロニクス 91 -9 -69 -60 太陽電池:欧州の需要低迷と
 競争の激化に伴う値下がりで減益
合成繊維 66 12 15 3  
全社 -52 -62 -61 1  
合計 357 76 175 99  

ーーー

出光興産

石油製品事業は、景気低迷に伴い国内の燃料油需要が減少する中、減産を継続、合理化に取り組んだが、製品マージンが大幅に悪化したため、前年同期比で大幅な減益となった。
石油開発事業も原油価格下落により前年同期比で減益となった。

 単位:億円
  売上高 営業損益 同左(在庫
影響除く)
経常損益 当期損益
2008年度  37,985  1,024 ( 817)  893  33
2009年度  31,123  445 ( -229)   304  60
増減   -6,862  -579 (-1,046)   -589  27
 
営業損益                                       単位:億円
  2008年度 2009年度 増 減
一般 在庫
 影響
合計 一般 在庫
 影響
合計 一般 在庫
 影響
合計
石油製品  308 256  564  -517  613  96 -825  357  -468
石油化学製品 -167 -46 -213 22 56 78 189 102 291
石油開発 498   498 136   136 -362   -362
石炭・その他 178 -3 175 130 4 134 -48 7 -41
合 計 817 207 1,024 -229 673 444  -1,046 466 -580

たな卸資産の評価方法は、'08年度までは後入先出法、'09年度からは総平均法を採用。
「在庫影響」は、在庫評価及びたな卸資産簿価切下の影響を含む。

「在庫影響」のうち、後入先出法から総平均法への変更によるものが368億円。

国際財務報告基準(IFRS)では後入先出法が禁止されており、日本でも上場企業については2010年4月から廃止される。

同社によると、原油価格が1ドル/バレル上昇すれば、30億円の利益となる。
  石油製品 23億円(在庫評価益 28億円、精製用燃料費増加等 -5億円)
  石油開発  7億円
  合計    30億円

 


 目次、項目別目次
    
http://kaznak.web.infoseek.co.jp/blog/zenpan-1.htmにあります。

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